郡内の関係者１１０人、合同研修会　富士山噴火、効果的医療は

富士山噴火時の対応などについて述べる医療従事者ら＝都留・いきいきプラザ都留

　郡内地域の医療関係者らが富士山噴火時の医療体制などについて考える研修会が１４日夜、都留市内で開かれた。いかに効果的な医療を提供できるか、市町村や警察の関係者も含め約１１０人が参加し、医療や交通など多面的に課題を検証、意見を交わした。

　県富士・東部保健福祉事務所が主催。同事務所が富士山噴火時の医療体制をテーマに地域の医療関係者、行政関係者を集め、研修会を開くのは初めて。関係者間の認識の共有や連携強化を目的に開いた。
　研修では、能登半島地震の被災地へ災害派遣医療チーム（ＤＭＡＴ）隊員として派遣された富士吉田市立や都留市立などの病院職員が被災地で活動した経験を報告。「電波状況が非常に悪く、情報が入り乱れた」「道路が使える状態にあるか分からず、道を選んで被災地にたどり着くことに苦労した」などと経験を語った。
　発表者からは「普段から連絡を取り、顔の見える関係を構築したい」や「災害備蓄をいま一度見直す必要がある」などの意見が出た。

(2025年3月16日付 山梨日日新聞掲載)