北麓観光客 ７割宿泊

昨秋調査 感染対策に高評価

　富士五湖観光連盟が、昨秋に富士北麓地域を訪れた観光客を対象に実施したアンケートで、新型コロナウイルス禍でも７割近くの観光客が１泊以上で来訪していたことが分かった。連盟は、観光客や観光方法が変化したことや、施設が講じる新型コロナ感染対策について来訪者の９割近くが評価していたことなどが要因とみている。

　アンケートは、コロナ禍での宿泊施設の利用状況などを調査しようと、東京都や神奈川県の緊急事態宣言が解除された後の昨年１０、１１月に実施。富士北麓地域の観光案内所や道の駅にポスター、チラシを掲示し、記載のＱＲコードを活用してスマートフォンなどで５項目の質問をした。

　５５０人が回答し、宿泊の有無については「宿泊する」が６５％、「日帰り」が３５％だった。連盟は２０１３年にも富士山の世界文化遺産登録を機に実施したアンケートで同様の質問をしていて、「宿泊する」が６１％、「日帰り」が３９％で、コロナ禍でも宿泊の割合は増加した。

　連盟の担当者は「コロナ前は東京を拠点に日帰りで富士五湖に来る外国人観光客が多かった」とし、コロナ禍で国内観光客中心になったことが割合増につながったと分析。

　観光施設が講じるコロナ感染対策について、８７％が「しっかり取り組んでいる」と回答していることから、地域全体の感染対策が高評価を得られていることも宿泊利用が増加した要因とみている。

　富士北麓地域への来訪目的では、「富士山が見たかった」が４６％、「手軽に来られる距離」が１４％、「自然が豊か」が１２％だった。

　自由コメントとしては「サイクリングやハイキングを楽しんだ」「富士五湖に移住したい」といった声が寄せられたほか、渋滞の解消や駐車場の増設などの要望もあった。

　上野裕吉専務理事は「調査結果を関係する観光施設と共有し、より魅力ある観光地づくりを進めたい」と話している。

(2022年1月20日付 山梨日日新聞掲載)