登山計画書で万一に備え

　多くの登山者が犠牲となった２０１４年９月の御嶽山(長野、岐阜県)の噴火を受け、登山計画書の重要性があらためてクローズアップされた。登山計画書の作成・提出は、登山者自身が山域に対する理解を深め、安全な登山計画を練ることにつながり、有事の際には迅速な救助対応の可能性が高まることで、必要性を認識する声が相次ぐ。

　登山計画書には、登山者の氏名や住所、連絡先、人数、登山する山域やルート、登山日程(行動予定)などを記入。用紙は山梨県警のホームページや富士登山オフィシャルサイトなどからダウンロードできる。富士山・山梨県側の登山道を利用する場合は、吉田口登山道１合目手前の馬返しにあるポストや５合目総合管理センター、６合目富士山安全指導センター（夏期）のほか、電子メール(山梨県観光資源課Eメール:tozanpost@pref.yamanashi.lg.jp)やFAX(050-3066-0107)でも受け付ける。

　また２０１５年には、インターネットで登山計画書などが提出できるサイト「山と自然ネットワーク『コンパス』」の情報閲覧について、県と県警、サイトを運営する日本山岳ガイド協会が協定を締結、利用を呼び掛けている。同サイトでは必要事項を事前入力することにより、下山日程を過ぎても下山連絡をサイト上で行わないと、本人や登録した緊急連絡先にメールが届くシステムとなっている。

　同時に、家族や周囲の人に富士山に登ることを伝えておくことも必要。

　なお山梨県では、遭難事故の続発を背景に登山者の安全確保につなげるのを目的に、２０１７年１０月に制定した『山梨県登山の安全の確保に関する条例』に基づく対応として、２０１８年１０月２０日から、富士山や八ケ岳、南アルプスの３区域を対象に、登山計画書の提出が努力義務に。さらに３区域のうち、富士山８合目以上など登山に伴う危険性が高いエリアを「重点区域」に指定、２０１９年から厳冬期（１２月１日～翌年３月３１日）には、登山計画書の提出が義務化された。

　県警によると、２０２０年には県内で１１１件の山岳遭難が発生し、遭難者は１３２人。２０２１年は１１６件、１３４人で前年よりともに増加。なお、２０１９年は１６５件、１８５人で、遭難件数、遭難者ともに統計が残る１９６５年以降、最多となった。

　県警などは、万全の備えと登山計画書の提出を必ず心がけてほしい、と呼び掛けている。